時事ニュースによりますと、
新潟市で開かれた２０カ国・地域（Ｇ２０）農相会合は１２日、資源の持続可能性確保と生産性向上を目指す「２０１９年Ｇ２０農相宣言」を採択し、閉幕しました。
世界の人口増に対応できる食料生産の実現に向けて、各国で協力し、農業や食品分野で情報通信技術（ＩＣＴ）の活用などを推進することを確認した各国は、取り組みを世界規模で共有するため、優良事例集も取りまとめていました。
その農相会合中、無人田植え機やドローン（小型無人機）を使った「スマート農業」の実演会が開かれました。
Ｇ２０をはじめ各国の農業担当相らは自動で苗が植えられる様子をカメラに収めるなど、日本の先端技術を興味深そうに見入っていました。
内容として、新潟市が農機メーカーなどと実施している実証実験を披露。
無人田植え機は車輪に付いたセンサーで土壌の養分を解析し、効率的な肥料投入も可能となっており、
カメラを搭載したドローンは農薬散布のほか、苗や稲を撮影して育成状況を分析できる。無人で農地を耕すトラクターも登場しました。
以前の記事で、農業はロボットの参入が間近であると紹介したのが、いよいよ現実味を帯びてきました。
未来の農業の形として、ソーラーシェアリングを推奨している我々としては、見逃せない情報で、大変興味深いです。
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